ビットコインや仮想通貨に関連した話題で世間やネットはめちゃ盛り上がってますね。
その中でも今一番デカいニュースは仮想通貨販売所のコインチェックから不正アクセスによって580億円もの資金が流出した事件。
ツイッターなどではいろんな人が自分の思惑も絡めていろんな発言が見受けられますがそもそも仮想通貨やビットコイン自体がどんなものかよくわかりません。
という訳で仮想通貨を取り巻く「ハテナ？」をアマゾンプライム会員なら無料で読めるプライムリーディングのラインナップから仮想通貨関連書籍を読んで勉強して見ました。
ツイッターやネットニュースで見かけた疑問を調べた情報をもとに疑問を解決して見たいと思います。
ビットコインと仮想通貨とは？
ブロックチェーンの技術
取引履歴を10分おきにブロックにして繋いでいく技術がブロックチェーンと呼ばれるものでどうやら「ビットコイン」のキモがここにあるようです。
この技術の仕組みというのは10分ごとの情報をブロックにして繋いでいくためには膨大な計算処理マイニングという作業が必要。
マイニングの工程によって10分ごとの記録を確定させながらビットコインのセキュリティの要であり不正使用を防ぐ仕組みとなっている技術。
その報酬としてビットコインが与えられるという特典？のような仕組みになっています。
マイニングとは？
ビットコインを代表とする仮想通貨の取引記録をコンピュータを使って貢献することで報酬として仮想通貨が得られる行為をマイニングと呼ばれます。
マイニングという言葉の意味は「採掘」「掘り起こす」という意味で仮想通貨において発行されないリリース前の仮装通貨をマイニングによって獲得するという行為が掘り起こしていくというイメージに当てはめられ採掘という意味でマイニングという表現が使われているようだ。
このマイニングという行為を事業として企業がすでに参入しており（当たり前か）DMM.comやSBIホールディングス、GMOインターネット株式会社などのネット事業を手がける大手がマイニング事業を手がけている。
実はこのマイニングは企業だけではなく個人レベルでも参入できると知りました。
パソコン通販のドスパラでマイニング用のパソコンを販売しておりすでに個人でマイニングを開始するかたも存在されます。
けれどもかなりの高スペックの処理能力を持ったパソコンと電力、冷却環境などを用意しなければならず費用対効果も十分検討する必要があるようです。
なお大手メガバンクではブロックチェーンの技術を使ったサービスを開発し今後さらにこの技術を活用した整備が進んで行くのは間違いがない。
ビットコイン以外をアルトコインと呼ぶ
仮装通貨の中でも一番メジャーな存在が「ビットコイン」。
仮装通貨にはたくさんの種類がありメジャーなものからマイナーな通貨が存在。
代表格のビットコイン以外をアルトコインと呼ぶ。
そのアルトコインの中で時価総額が多い通貨でなら「イーサリアム」、グーグルが出資した「リップル」や日本発の「モナ」という通貨が存在いたします。
2014ビットコイン交換事業者の破綻は業者の問題でありビットコイン自体の問題ではない。
ニュースにもなったマウントゴックス経営破綻事件がありましたね。
僕はテレビで見ていた記憶があります。
外人さんがカタコトの日本語で謝罪の言葉を述べていましたがなぜか半笑いに見えたのが何とも思ってないように見えました。
この事件は約75万ビットコインと現金28億円奪われたという内容でしたが実は会社内部の業務上横領という犯罪であったわけです。
しかしこのマウントゴックス社の不正は取引所のひとつに過ぎない訳でビットコインおよび仮想通貨がイコール「危険」「不安」というものではないとの見解がみられます。
この問題を銀行預金にあてはめて考えてみましょう。
銀行さんはこのような事態とならないようにセキュリティシステムにすごいコストをかけ体制を作り上げています。
安心してお金を預けてもらうように制度があります。
だから銀行を狙えばコインチェックと同じように巨額の資金を盗み出せるはずなのに大手銀行さんにハッカーによる同様の事件が発生しないのはそれだけ堅牢なシステムが作りあげているからです。
しかしコインチェックは狙われ資金を奪われたのは、まだまだ環境が整わずシステムに脆弱性が存在するからではないでしょうか？
マウントゴックスについては参入事業者や企業の身元改めがまだまだ緩く企業への監視など機関も十分でないと思わざるを得ません。
これらの事件と不正問題は確かにビットコインとブロックチェーン技術などセキュリティの問題とは別個ですが、大切なお金を預ける上でこんな危なっかしい環境で資金を入れておくことはできないですよね。
まとめ！今後のビットコイン・仮想通貨の未来は？
改正資金決済法が2016年5月に可決、2017年6月ごろからビットコインは決済手段として導入されました。
この法改正により今後ますます銀行や日常生活の買い物も仮想通貨が利用できる可能性が出てくるでしょう。
もちろん危険だから手を出さないという選択肢もあります。
しかし海外では自国の法定通貨よりも仮想通貨の方が安心できるという国も存在します。
現在日本では法定通貨は事実上、日本と言う国が信用の裏付けになっているのでいきなり通過の価値が下落することは今の所ありません。
けれども経済発展してない国の通貨は信用がなく経済不安で価値が安定しないという側面も持っています。
そこでビットコインやアルトコインなどで持っておけば国の信用度が介在しないので自国通貨の信用と貨幣価値が墜落してもビットコインとして持っておけば自国の通貨で持っておくより安心と言うことです。
このように経済不安、国のシステムが成熟してない国は仮想通貨の方が信用できると言うメリットがあります。
キャッシュレスの動きがどんどん早まってきているので日本でも金融機関の仕事にかかわる人やサービス業にかかわる人は無視できないようになってくるのではないかと思います。
いかがでしょうか？
現在ではハッカーの存在やセキュリティーがまだ十分に対策されてない環境下にある危うい存在の仮想通貨の世界ですが今後環境整備され安心して仮想通貨を保有できる日もそうそう遠くないと思います。
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